令和4年度学校保健統計：裸眼視力1.0未満は小学校３割超・中学校約６割・高等学校約７割

11月28日、文部科学省は「令和4年度学校保健統計（学校保健統計調査報告書）」を公表しました。

学校保健統計調査は、学校における幼児・児童・生徒の発育と健康の状態を明らかにすることを目的として、昭和23年度から毎年実施されています。

満5歳から17歳までの幼児・児童・生徒を抽出し、身長や体重測定、眼科、耳鼻科、歯科検診などが実施されます。

令和4年度の調査結果によると、裸眼視力1.0未満の割合は、

幼稚園児では25.0%、小学生で37.9%、中学生で61.2%、高校生では71.6%で、学校段階が進むにつれて高率となっています。

今回公表された結果には、推移をみるために平成24・29・30年、令和元・2・3・4年の結果が掲載されており、令和4年度の裸眼視力1.0未満の割合は、小学生、中学生、高校生で7年間で最高となっています。

ただ、文部科学省は、例年４月１日から６月30日に実施される健康診断が、令和４年度は新型コロナウイルス感染症の影響により、４月１日から翌年3月31日までに実施することとなり、例年と測定時期を異にしたデータを集計したものとなっており、過去の数値と単純比較することはできないとしています。

とは言え、今回の結果から、子どもの視力低下の傾向が続いている実態が明らかになりました。

都道府県別の結果を見ると、北海道は高校1年〜3年に相当する15~17歳で、裸眼視力1.0未満の割合が全国平均を上回っておりました。

ここ数年、携帯電話やタブレット端末、テレビゲームなどの使用が誘因となり、近視の子どもの増加や発症の低年齢化などが注目されており、予防に向けた啓発活動を眼科医の団体が行っています。

低年齢で近視になったお子さんは、近視の進行が早いことが報告されており、

強度近視では壮年期に緑内障や白内障、黄斑疾患などの発症リスクが高まることも知られています。

何度かこのブログで取り上げました近視予防・進行防止への対策の継続が肝要です。

理事長・院長引地泰一

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